過去4年間の継続的なアクションにより、月経における労働損失や仕事への支障率・欠勤率が改善

株式会社ミュゼプラチナム

ミュゼプラチナム×JECIE『女性活躍・健康経営プロジェクト』調査結果公開

全国に184店舗（※1）のサロンを展開し、売上・店舗数（※2）、通いやすさNo.1（※3）美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』は、特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議（以下、JECIE）協力のもと、2019年2月より開始した『女性活躍・健康経営プロジェクト』において全従業員を対象にした「月経に関する調査」を実施いたしました。今回で4回目となる本調査では、これまで実施してきた従業員への生理の社内研修や、月経関連の情報発信などのアクションを継続する重要性や従業員の行動変容が表れていることがわかりました。

　調査の結果、過去4年間の社内研修や啓発活動の実施により、社員全体の健康意識が高まり月経痛による仕事パフォーマンスの改善や欠勤率の改善、過多月経における労働損失の改善につながっている事が明らかとなりました。一方で、過多月経に関しては自己評価と客観評価における乖離が見られ、リテラシーの低さが顕れました。ミュゼプラチナムは引き続き、社内研修ならびに啓発活動の実施、さらにミュゼ会員さまだけでなくすべての女性の皆さまへ正しい知識を提供することで月経関連疾患の改善を目指し、女性の長期的な活躍を促進するほか、これまで以上の顧客満足を望める未来を作ってまいります。

　本プロジェクトは、女性がますます活躍できる機会を実現するため、2019年よりJECIEと共同でスタート。ミュゼプラチナム全従業員に対して、月経関連の啓発活動を行っています。

＜ 調査結果サマリー ＞
■月経痛による仕事への支障率は調査開始時から約13％減少！欠勤率も約4％減少！継続的なアクションの重要性が判明
■過多月経における労働損失は前回比16.1％改善。一方で、若年層を中心に過多月経における自己認知の低さが浮き彫りに！
■ 月経痛や過多月経、PMSを解決するためのホルモン治療者は調査開始時の2倍に！
■ 社内研修など情報発信を強化したことで、全体の約8割が医師による調査結果のフィードバックを希望！

＜ 調査方法 ＞
調査手法：インターネット調査
調査対象者：ミュゼプラチナム女性従業員
人数：1回目：2019年2,489人
　 2回目：2020年2,595人
　 3回目：2021年2,424人
　 4回目：2023年2,367人
調査期間：1回目：2019年1月21日～1月31日
　　　　　2回目：2020年１月22日～1月31日
　　　　　3回目：2021年12月2日～12月27日
　　　　　4回目：2023年2月6日～3月5日

■月経痛による仕事への支障率は調査開始から約13％減少！継続的なアクションの重要性が判明
　『月経時のおなかの痛みと仕事への支障』を月経痛有症状者に聞いた調査では、「仕事への支障があるが我慢している」と回答した人が2019年は「70.8％」、2021年は「62.0％」、2023年は「58.3％」という結果に。約60％の従業員が月経痛による支障を抱えながら過ごしているものの、過去調査と比較すると年々5～10％の減少を図っていることが分かりました。
　さらに、『月経痛による出勤への支障者率』の調査でも、「痛みのせいで出勤できないときがある」と回答した人が2019年「12.8%」、2021年「10.1％」、2023年「10.5％」と仕事への支障率と同様に減少しました。また、前回調査の回答者の仕事への支障率は「8.0％」、新規回答者は「13.2％」といった結果から、企業として生理の社内研修や婦人科受診推進などのアクションを継続することの重要性が示されました。

■過多月経における労働損失は前回比16.1％改善。一方で、若年層を中心に過多月経における自己認知の低さが浮き彫りに。
　『月経随伴症状による仕事への支障者率』の調査では2021年は「44.0％」、2023年は「27.9％」と「-16.1％」で過多月経における労働損失が改善傾向にあることが分かりました。
　一方で、過多経血における自己認識と客観的評価の比較調査によると、自覚率「24.7%」（2021年「45.1％」）に対し、客観判定では「75.7%」（2021年「72.0％」）と自己認識とのギャップがあることを示唆しています。他人の経血量と比較することは難しいこともあり、自己認識と客観的評価では乖離が認められるのが自然ではあるものの、前回比で認知が著しく低下した結果から改善の余地があると考えられます。

■月経痛や過多月経、PMSを解決するためのホルモン治療者は調査開始時の2倍に！

　『月経痛・月経量・PMSによるなんらかのホルモン治療を受けていますか』という問いに対して、2019年は受けている人が「7.5％」でしたが、2023年は「15.1％」と調査開始時と比べ2倍以上の従業員がホルモン治療を受けていることが分かりました。この調査においても、定期的に生理に関する正しい情報を提供することで、従業員のリテラシー向上がみられ、婦人科を受診し自身の症状と向き合い、“治療”という自発的なアクションを起こしていることも判明。生理に伴うさまざまな症状が改善することでQOLやQWLも向上することから、パフォーマンスの向上も期待できます。

■社内研修など情報発信を強化したことで、全体の約8割が医師による調査結果のフィードバックを希望！

　本調査では、調査結果を監修医師が分析し、回答者へ診断結果をフィードバックしています。今回もフィードバック希望有無をヒアリングした結果、「必要」と回答した人が2021年は「55.9％」、2023年は「76.3％」となり、2021年と比べて約18％の増加といった結果になりました。全体の約8割がフィードバックを希望しており、健康課題を自分ごと化して考えることができる従業員が増えていることが分かりました。また、従業員に向けてのフィードバックを続けることで、さらなるパフォーマンスとリテラシーの向上も期待されます。

■今後の展望

必要なアクション
◆月経に関する正しい知識の提供
月経痛の度合いや経血の量や状態など、他者と比べることが難しい部分を客観視できるような知識や情報の提供
痛みや出血量の裏には病気が隠れている可能性があることなども啓発していく
◆PMSに関する正しい知識や対処法の提供
PMS（月経前症候群）とPMDD（月経前不快気分障害）の違いや、主な症状、対処方法についての知識提供
◆低用量ピルの効果や知識の提供
低用量ピルの避妊以外の副次的効果として、月経関連症状の緩和効果があることを分かりやすく、正しく啓発する

　継続して生理の社内研修を行うことで、従業員のリテラシーやQOL・QWLの向上だけでなく、仕事への支障率や欠勤率の減少という結果も表れ、会社経営や業績の面からみてもプラスに働くということが分かりました。
　2024年度は3月8日の「国際女性デー」に合わせて、従業員向けの生理研修のみならず、440万人を超えるミュゼ会員さま、ミュゼ会員ではない一般の女性に向けて幅広く生理に関する正しい知識を啓発する活動を実施予定です。ミュゼプラチナムでは今後も生理期間中のデリケートゾーンの不快感を軽減するハイジニーナ脱毛やミュゼコスメの提供、ミュゼクリニックでの低用量ピル処方など女性が健康で快適に生涯を過ごすことができるよう、さまざまな視点から多くの機会を提供してまいります。

■特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議（JECIE）について
　子宮内膜症という疾患が生む女性自身の不利益と社会的損失を防ぎ、また、月経痛や子宮内膜症以外の女性疾患の早期発見にもつながる産婦人科受診への環境づくりのために設立した団体です。女性関連学会・啓発団体・企業・メディアが一体となって女性の健やかな一生のためにさまざまな手法を交え、月経困難症や子宮内膜症に関する啓発活動を行い、全ての女性が産科・婦人科へ行きやすい環境づくりを目指し活動しています。
　▶JECIEについて：http://www.jecie.jp/

■ 美容脱毛サロン『ミュゼプラチナム』について
　“全ての女性のキレイをお手伝いしたい”との想いを込め、2003年に誕生した、高品質の美容脱毛サロン。多くの女性の支持を受け、現在では全国に 184店舗(※1)を展開しています。
　▶ミュゼプラチナムについて：https://musee-pla.com/　

（※1) 2023年11月末日時点
（※2）東京商工リサーチ調べ（2023年7月調査時点／美容脱毛売上比率50％以上を専門店と定義）
（※3）東京商工リサーチ調べ（2023年7月調査時点／東京23区・名古屋市・大阪市に出店している主要ブランドを対象として）

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